上昇続く金価格。歴史的高値1,900ドル台超えの役者がそろう？

　いま金相場は国内外ともに反発色を強めています。

　先週、国際的な金相場の指標の一つとされるNY金先物価格は1トロイオンスあたり1,300ドルを、日本の金先物価格は1グラムあたり4,600円を超えました。ともにおよそ8カ月ぶりの水準まで反発してきています。

　今回のレポートは、この価格の反発の背景について解説します。そして、金相場がさらに上値を伸ばすための要因を考察します。

図1：金価格の推移（ともに日次平均）

 

米国の利上げへの温度感低下は金相場にとって好材料。1年ぶりの水準へ反発中

　リーマン・ショック後、米国の景気回復のため積極的に行ってきた大規模な金融緩和について、2013年5月、当時FRB（米連邦準備制度理事会）議長だったバーナンキ氏が、規模を縮小すると発言しました。翌6月のFOMC（米連邦公開市場委員会）後の会見では、大規模な金融緩和をどのように終わらせるのか、具体的な方針（出口戦略）について言及しました。この発言は「バーナンキ・ショック」と言われる世界的な金融市場の混乱を引き起こしました。

　リーマン・ショック後の金価格の動きについては、米国の金融緩和の方針が大きく関わっていたことが、図2から分かります。

図2：米国の金融緩和と金（ドル建て）価格　

　2009年から本格的に始まった大規模な金融緩和の際、ドル建て金相場は一時1トロイオンスあたり1,900ドル台という歴史的な高値水準に達しました。ドル安を誘発する米国の金融緩和策が、相対的に、金利が付かない金を持つ妙味を高めたことが一因と見られます。

　金価格の上昇を支えてきたドル安やドル金利低下という材料が、バーナンキ・ショック後は、180度、逆の方向を向き始めました。その後はドル高・金安の傾向が強まり、金相場は下落、低迷期に入りました。

　当時、米国経済は金利の引き上げができるくらい好調と言われ、株高も重なり、利上げ、緩和策からの出口を模索することが正当化され、金価格は上値を追いにくい状況となりました。

　しかし、2018年末から2019年1月にかけて、米国の金利引き上げの温度感は低下しています。金利の引き上げは、ドルで決済する個人や企業の資金調達を停滞させたり、ドルで投資が行われている新興国から資金流出を加速させたりする副作用があります。

　いま金利引き上げの温度感が低下しているのは、この副作用を避けるためです。2019年に入り、近年上値を抑えてきたドル金利の引き上げという材料が弱まりつつあり、金相場は反発色を強めています。

　加えて、英国の離脱問題で混迷を極めるEU（欧州連合）情勢、落としどころが定まらない米中貿易戦争など、その他、世界が抱える各種リスクが悪化した場合、リスク回避の観点から金相場は上げ足を速める可能性が出てきています。