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宮崎 正弘
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世界は金本位制に向かっている (扶桑社新書) 新書 – 2013/3/2

3.1 5つ星のうち3.1 8個の評価
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ゼーリック前世界銀行総裁やノーベル経済学賞のマンデル教授をはじめ、アメリカの保守系識者から沸き起こる金本位制復帰論。
金本位制はアメリカ国内でもまだ少数意見扱いだが、一方では列強による金の備蓄増強という現実が進行している。
不安定な世界経済が続くなか、今後の国際通貨体制はどうなるのか?
金消費量と産金量が世界一を誇る中国への取材をもとに、世界の金事情を分析して「米ドルによる基軸通貨」崩壊後を予測する!

<章だて>
プロローグ 無基軸通貨時代/第一章 世界は金本位制に向かっている/第二章 世界の金鉱山に異変が起きている
/第三章 賢者は金も買う/第四章 列強はゴールドの備蓄を増やした/第五章 金本位制復活のシナリオ
/エピローグ 金は永遠の輝き
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  1. 本の長さ
    211ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    扶桑社
  4. 発売日
    2013/3/2
  5. ISBN-10
    4594067778
  6. ISBN-13
    978-4594067779
  7. すべての詳細を表示
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 扶桑社 (2013/3/2)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2013/3/2
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 211ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4594067778
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4594067779
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    3.1 5つ星のうち3.1 8個の評価

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上位レビュー、対象国： 日本

匿名
5つ星のうち3.0 金本位制は嘘だった。
2013年4月22日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
金暴落は、欧米資本家の「造りごと」でした。
従って　評価は０点。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
木村 貴
5つ星のうち2.0 保守は経済がわからない
2014年7月29日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
1989年前後にソ連・東欧の社会主義諸国が崩壊し、左翼言論人が信奉するマルクス経済学の威信は地に堕ちた。それ以来、読者を増やしたのが保守派言論人の経済論である。「左」の経済論が間違っていたのだから、「右」のそれは正しいだろうと人々が思いこむのも無理はない。ところが違う。保守の経済論は左翼と同じくらい、場合によってはそれ以上に、ダメな代物なのだ。

なぜ、保守の経済論はダメなのか。政府と国民の区別がつかないからである。政府にとって都合の良いことは、国民にとっても良いことであり、国ぜんたいにも良いことだと信じて疑わない。政府と国民に利害の不一致や対立があることは、見て見ぬふりをするか、そもそも気づきもしない。しかしそれでは経済はわからない。現代の経済問題の大半は、政府が国民の経済活動に介入した結果、引き起こしたものだからだ。

なかでも政府と国民の対立を無視してけっして論じられないのは、金本位制である。政府が好き勝手に通貨を発行し国民が保有する通貨の価値を落とさないよう、通貨発行を金と交換可能な範囲内に制限する仕組みだからだ。

本書は金本位制への保守派の無理解を露呈している。金や通貨にかんするエピソードはそれなりに面白いものの、保守派評論家で国際エコノミストを名のる著者は、政府の権限を縛るという金本位制の肝腎の意義を理解できず、そのためにあちこちでおかしな記述をしている。例を三つだけ挙げよう。

第一に著者は、大幅な金融緩和を柱とする安倍晋三政権の経済政策（アベノミクス）のおかげで「ようやく日本経済の再生展望が明るくみえはじめた」（166頁）とほめちぎる。しかし政府が中央銀行を通じ際限なく通貨の発行を増やす行為は、金本位制によって通貨の発行を厳しく制限することとはまさしく正反対で、完全に相容れない。

アベノミクスへの期待で株式相場がたちまち急上昇したと嬉しがる著者は、自分が言及している金本位制復活論者のロン・ポール元米下院議員が「富は、何もないところから中央銀行がお金を刷って生み出されるものではない」と指摘していることを知らないようだ。

通貨の量を増やせば、新しい通貨を最初に使うことのできる政府関係者や親しい一部の金融機関・企業などは潤うが、一般国民があとから通貨を手にする頃には、通貨増加の影響で物価が上昇する（下落しなくなる）から、その分損をする。また通貨増発は人為的な好景気を引き起こして経済資源を浪費し、反動で不景気をもたらす。

第二に著者は、金本位制の弱点として「戦時には成立しにくいという性質」を挙げる（181頁）。たしかに金本位制の下では、政府は好きなだけお金をつくりだすことができないから、税収か借り入れ（国債）の範囲内でしか軍事費を使えない。だからたいてい、戦争になると、通貨を自在に発行して軍事費を増やせるように、金本位制を停止する。

しかしこれはほんとうに、金本位制の弱点だろうか。なるほど、権力の座にある政府関係者にとっては、資金不足で戦争に負けるなどという事態は、なんとしても避けたいに違いない。だが一般国民からすれば、それは程度問題である。国の独立は保つに越したことはないかもしれないが、そのために戦争がいたずらに長引き、自分自身や親しい人々の生命が失われては、元も子もない。一部のきわめて愛国的な人士や、負けたら皆殺しにされると政府から洗脳された国民を除けば、そう考えるのが自然であろう。

軍事費に歯止めがかからないと、戦争の犠牲者にも限りがなくなる。各国が金本位制を停止して戦った第一次世界大戦では、戦車、毒ガス、航空機、潜水艦、機雷といった新兵器の使用により約九百万人もの死者を出した。金本位制を維持しておけば、これほど多くの犠牲は避けられただろう。著者の誤解とは逆に、金本位制の真価は戦時にこそ発揮されるのである。経済学者ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスはこう述べている。「金本位制の批判者が最大の欠点とみなすものは、金本位制の支持者が最大の利点とみなすものとまさに同じである」

第三に著者は、通貨の通用力と政府の覇権を混同し、「金で世界支配を目論む中国」（副題）だの「ワシントンは中国の通貨覇権を許さない」（59頁）だのと書く。だがある通貨が広く利用されるのは、その価値が政府によって損なわれないと人々が信頼するからであり、許すも許さないもない。かりに中国政府が覇権をめざして軍備増強のため人民元を過大に発行すれば、その価値は損なわれ、通用力はひとりでに消え失せるだろう。

ついでに言えば、著者が引用した西尾幹二の次の文章も、ナショナリズムに酔った保守派言論人らしい誤りをさらけ出している。「〔江戸時代になると〕かって宋銭を輸入することで経済圏を中国に奪われていた日中の立場は逆転し、日本の銅銭に中国の経済が依存するようになっていました」（100頁）。外国の通貨を使ったからといって、その国に「依存」することにはならない。自由な国際経済では、人は発行元を問わず、価値の薄まりにくい通貨を使うだけのことだ。

社会主義は間違っていた。しかし国民を犠牲にして自己の利益を得ようとするのは、社会主義政府だけではない。このことを保守派が悟らないかぎり、まともな経済論を書くことはできないだろう。
10人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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一神教懐疑者
5つ星のうち1.0 納得できる
2013年5月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
情報満載なので説得力がある。但し予想通りになるかどうかは不明だが。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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ネブカドネザル２世
5つ星のうち1.0 金本位制と関係がない
2020年3月28日に日本でレビュー済み
新秩序として金本位制について説明しているのかと思ったが、全く関係なかった。そもそも金本位制についてそこまで言及されていない
役に立った
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